EC基幹システムの『ecforce』を提供するSUPER STUDIOと、『MEDULLA』を提供するSpartyが協業

2020年12月22日

パーソナライズシャンプー「MEDULLA」を提供する株式会社Sparty(所在地:東京都渋谷区、代表者:代表取締役 深山陽介)は、株式会社SUPER STUDIO(所在地:東京都目黒区、代表者:代表取締役 CEO 林 紘祐)と協業し、パーソナライズD2C(※1)ブランド立ち上げを考えるブランドを共同で支援する「PERSONALIZE STUDIO」のサービス提供を、本日12月22日(火)より開始します。

■ 連携の概要/背景

D2C(Direct to Consumer)は、SNSの普及によって企業(メーカー)から消費者へ直接 商品の訴求が可能になったことで近年国内外で盛り上がりを見せているマーケティングのフ レームワークです。主なターゲットとなるミレニアル世代やZ世代が、商品の機能的価値だ けでなく商品やサービスがもたらす「体験」に価値を感じるようになったことで盛んになりました。D2CではLTV(※2)が成長の鍵を握るため、ブランドの世界観に共感して商品や サービスを継続利用してもらうことが非常に重要となります。そんな中、昨今ではD2Cの中 でもパーソナライズされた商品を提供する“パーソナライズD2C”を提供するメーカーが出てきています。パーソナライズD2Cでは、消費者のライフスタイルや趣味嗜好に合わせて、い くつものパターンからカスタマイズされた商品を提供することで、消費者が機能的/情緒的価値の両方に共感できるサービスを提供しています。サービスによっては注文者の名前など がラベルや梱包に印字されており、まさに世界観への共感を後押しするためD2C商品の情緒 的価値を最大化する手法とも言えます。

しかし、パーソナライズD2Cを実現するにはパーソナライズ診断のシナリオロジックを組み立てることの難しさや、システム面の課題があります。

よくある課題
– 商品やサービスのラインナップから消費者に合わせたものを選定するコンシェル ジュがいるものの、そのノウハウを言語化し、ロジックに落とすリソースがない
– 設計した質問シナリオをすべてシステムに落とし込むノウハウ・知見がない
– パーソナライズ診断で取得したデータを分析し、ブランド構築に活かしていくノウ
ハウ・知見がない

このようなブランドの課題を解決すべく、パーソナライズのシステム提供をSUPER STUDIOが、そしてロジック構築や企画をSpartyが担当し、共同で支援する「PERSONALIZE STUDIO」の提供を開始します。SUPER STUDIOは本年7月よりシステムに関する知見がない方でも簡単にパーソナライズの質問フォームを構築できるパーソナライズD2Cシステム「1d color」を提供しており、このシステムを活用してブランド支援を行います。

 D2Cマーケットの黎明期からD2Cブランドをグロースさせてきた2社がシステムやロジッ ク面のサポートなどに加え、事業計画の立案やフルフィルメント設計、パーソナライズ診断 フォームから取得した顧客データの活用施策などの運用サポートも行います。コンサルティングの初期費用は300万円〜(システム構築費、パーソナライズ企画を含む)、専用フォー ムよりお問い合わせを承ります。

■ 申し込み方法
資料請求など各種お問い合わせは専用申し込みフォームより承ります。
https://forms.gle/Up4Tt1W62vwJWkEN8

■ [ご参考]
パーソナライズD2Cシステム1d colorについてシステム詳細については、下記ページをご覧ください。
https://1d-color.ec-force.com/
Spartyの手がけたパーソナライズサービスは下記をご覧ください。
『MEDULLA』 https://medulla.co.jp/
『HOTARU PERSONALIZED』 https://hotaru-personalized.com/

■ Spartyについて
会社名 :株式会社Sparty
所在地 :〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂1丁目19-9 第一暁ビル5階
代表者 :代表取締役 深山 陽介
URL  : https://sparty.jp/

■ SUPER STUDIOについて
会社名 :株式会社SUPER STUDIO
所在地 :東京都目黒区下目黒2-23-18 目黒山手通ビル 8F
代表者 :CEO 林 紘祐
URL  : https://super-studio.jp/

※1 D2C(Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売か ら管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般 的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。
※2 LTVとは「Life Time Value」の略称で、日本語では「顧客生涯価値」と呼ばれていま す。特定の顧客が、取引を開始してから終了するまでの期間に、自社に対してどれだけ利益 をもたらしたか収益の総額を算出するための指標です。
※ 記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。